株式会社トポロジ | Topology, Inc.

社名の由来

社名の由来

会社のロゴと、社名の由来のご紹介のページです。

 

観葉植物の「ポトス」がロゴのモチーフ

 

ロゴは会社名にこめたこのような気持ちと、お部屋に潤いを与え続けてくれる観葉植物のポトス"POTOS"をモチーフに作成しています。

 

ポトスを並べ替えるとトポスとなり、トポロジという会社名の音の響きに似ているなぁ、と思いロゴのモチーフにしました。

 

社長が一人で起業準備をしていたころ、近所の花屋で買った500円のポトスにずいぶんと癒されました。
青々と茂る個々の葉は、事業を構成するヒト・モノ・カネ・想いを、茎はそれらをつなぎ、若さとみずみずしさを伝えます。

 

 

 

 

または、個々の葉を私どもが保有するインターネットサイトと見立てますと、
ロゴ全体が私たちの事業ポートフォリオの意味でもあります。

 

青々とした葉が生い茂る、みなさまに憩いと潤いを与えるポトスの木に育て上げられるように。

 

役職員一同日々職務に励んでおります。

 

 

もともとは数学用語

 

トポロジという会社名は、ものごとの構造・性質を論じる数学用語
"TOPOLOGY"から命名されました。

 

"TOPO"は場所をあらわし、"LOGY"は学問や考察を意味します。

 

ネットワーク技術の専門用語にも

 

ネットワーク業界で「トポロジ」「トポロジ図」というと、コンピュータやプリンタ、各種通信機器や記憶媒体などの配置とネットワーク上の結合状態をいいます。

 

同じトポロジーのシステムでも、ケーブルが長かったり、線が混線していたりして速度の低下・電力消費の無駄が生まれます。

 

その配置を検討し最適化することでおなじシステムが驚くような能力の向上や省エネルギーシステムとなることがあります。

 

事業構造にもトポロジがある

事業もまた、各事業固有の「トポロジ」をもっています。

 

「トポロジ」は、実は、単なる抽象的な数学用語ではありません。
ましてや、小難しい技術用語でもありません。

 

注意深く観察すると、「トポロジ」は私たちの生活の中、いたるところにあるのです。

 

交通システム然り。教育制度然り。スーパーマーケットや消費者を結ぶ物流網。政治、社会、金融、教育、人間関係。どこにでもヒトやモノの関係性があり、組織が形成され、さまざまな活動が行われています。

 

事業も、「ヒト・モノ」を「カネ・想い」でつないだ状態ですから、トポロジそのものです。
活発に活動しているものもあれば、何らかの理由で活動が不活発になっているものもあります。

 

作りっぱなしで運営ノウハウが育たずに放置されたサイト。
リアル店舗との連携がうまくいかないサイト。
海外展開や広告戦略などの工夫により売上げ拡大が見込まれるものの、資金面や人材面の制約によりなかなか離陸できないサイト。

 

そのような、「磨けば光る」サイトと事業が、日本中に眠っています。

 

わたくしたちは、
 ヒト・モノ・カネ・想い・それらの流れの全体の構造を捉え、
 最適解をパートナーたちと見つける努力を続け
 さまざまなインターネットサイトや事業が再生・生産性向上を果たしていくお手伝いをしていきたい。

 

ご指導ご鞭撻、お力添えをよろしくお願いいたします。

 

 

株式会社トポロジは平成26年1月29日に金融商品取引法・適格機関投資家等特例業務届出書を受理されております。弊社は、事業投資を旨とする会社ですが金融商品の販売等に関する法律第9条(勧誘方針の策定等)の規定通り、勧誘方針を定め、この方針に基づき投資の勧誘を行います。金融商品の募集や勧誘にあたってはお客様の信頼を確保することを最優先とし、金融商品販売法に則り以下の方針で営業いたします。
  • 当社は、お客様に投資勧誘を行うにあたっては、お客様の投資目的、資金の性格、知識、経験及び財産の状況等に適合した商品をお勧めしてまいります。
  • 当社は、お客様のご参加いただく出資資金プールと会社財産との分別管理を行い、会社資金とお客様にお預けいただいた資金を混同いたしません。会計監査には公認会計士事務所を採用し第三者の監督の目が行き届く体制にて運営を行います。
  • 当社は、お客様にご理解いただくために、勧誘する商品については十分な説明を行います。
  • 当社はお客様に投資勧誘を行うにあたっては、お客様にご満足、ご納得いただけるよう、勧誘の方法や時間帯に関し、十分に配慮いたします。
  • お客様からの信頼を失わないよう、当社の役職員は常に知識の習得、研鑽に努めます。
  • 当社では金融商品取引法、金融商品販売法、犯罪収益移転防止法、特定商取引に関する法律などの法令諸規則の遵守・徹底を確保するための社内体制の整備・強化に努めます。
  • 当社は、適切な勧誘が行われるよう、役職員に対し十分な研修を行います。


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